投資理論

分散投資で資産形成。投資の初心者が安定的に資産を増やす方法。

投資の基本である分散について取り上げます。

リスクを下げるために分散して投資するのが重要である、と言われています。

しかし、投資家の投資スタイルにもよりますが、利益率を高めるために、あえて「集中投資」を選択する者もいますね。例えば、ウォーレンバフェットは、銘柄を絞った株式への集中投資で巨万の富を得ています。

なので、分散することは本当にベストな方法と言えるのでしょうか?

そこで今回は、投資の基本である分散に関連して

  • 地域の分散とは
  • 資産の分散とは
  • 資産の分散とは

について述べていきたいと思います。

地域の分散とは

投資する際、投資先を日本国内だけでなく世界への投資を意識すべきです。

日本への”集中投資”はハイリスク

余剰資金はもっぱら円預金しかしていない人も含め、日本国債や日本株のみへの投資は、日本への集中投資にほかなりません。

日本は、将来的には少子高齢化による人口減少、国際的な競争力の低下が確実です。

なので、日本経済が縮小するリスクに備える必要があります。

投資地域の分散に意味はあるのか

グローバル化によって、経済のつながりが強くなり、一つの国で発生した経済危機が世界中に影響が波及してしまうこともありえます。

例えば、2008年に起きたリーマンショックでも明らかなように、米国1国の金融危機が世界中に波及し、ほぼすべての国の経済状況は悪化し、株価も大幅にさげました。

また、依然として国単位で戦争や紛争を行っている地域もあるため、これら地域の資本や経済が破壊されてしまうというリスクはあります。

どの地域でも不景気になってしまったり、地域によっては紛争が始まってしまうかもしれませんから、投資対象を地域別に分散させたところで、あまりリスク管理の効果はないともいえるかもしれません。

世界経済全体は成長している

それでも、地域を分散することによってリスクを低減することが可能です。

例えば、以下の図は世界主要国・地域の2002~2011年の経済成長率の平均を示していますが、

  • 日 本:0.7%
  • 米 国:1.6%
  • ユーロ圏:1.1%
  • アジア圏:8.7%

となっています。

日本の成長率よりも、先進国である米国やユーロ圏の成長率が高いですね。

また、アジア圏、中南米、アフリカ圏などの成長率は、先進国をはるかに上回っています。

なので、日本だけに投資していれば低い成長率しか享受できませんが、世界全体で見るとより多くの果実を手にすることができるのです。

 

「国際分散投資」の画像検索結果

出典:SBI証券HPより

結 論

世界全体へ投資をするという視点は重要です。

当然ながら短期的には、ある国の経済が破綻、株・債券の大幅下落によりパフォーマンスが下がることもあり得ますが、長期的には、他の国や地域の経済成長が、その損失を埋め合わされていきます。

国際通貨基金(IMF)は、2019年の経済成長率を3.3%と見込んでいますので、グローバルに分散させることで、世界経済全体の成長を資産の成長に反映できるわけです。

時間の分散とは

資産を購入するタイミングを分散するのも有効な方法です。

高値づかみや狼狽売りを避ける

資産の価格は日々動いているので、まとめて一回で購入するよりも、時期に分けることで高値づかみを回避できます。

例えば、株を一括で購入した直後、株価が急落してしまうと、そのことがずっと気になり、その結果、株価が下落しきったところで狼狽売りしてしまうものです。

もちろん、株価の動きが分かるのであれば、分散する必要はなく、集中型で購入するほうが合理的です。株の底値で手持ち資金を全て使って購入し、その後最も高いところで全て売却できれば、最も効率よく資金を活用できるでしょう。

しかし、正確に相場を予想するなんてできるわけがありませんから、誤った判断で集中投資すると、高値づかみや狼狽売りをしてしまう、なんてことも十分あり得ます。

ドルコスト平均法は意味があるのか

時間を分散して購入する方法は、ドルコスト平均法と呼ばれています。

株が高い時期でも、安い時期でも同じ資金額を使って買い続けることで、購入価格が平均化されます。なので、割高な時期にまとめて買い付けてしまうリスクだけは避けられます。

少しイメージしづらいので、以下の図で、集中派のBさんは40万円で株を一括購入、分散派のAさんは8回に分けて1月5万円ずつ購入した例を掲載しました。

投資分散の例

出典:大和証券HPより

この株価の値動きの場合、2月~3月、5月~7月に株価の下落があり、Aさんはこの時期に50株より多くの株を買い付けることができます。なので、一括購入したBさんよりも、最終的には利益が多くなります。
もっとも、株が下落する局面がない場合は、最初に集中投資した方が利益が大きくなりますので、必ずしもドルコスト平均法の方が利益が高くなるわけではありません。ベストの方法ではないけれど、ベターな方法であるといえます。

資産の分散とは

リスクを考えたときに、資産を分散させることが基本です。

卵は一つのカゴに盛るな

投資の世界の有名な格言で「卵は一つのカゴに盛るな」というものがあります。

例えば、ある企業の株に手持ち資金を全て投資してしまうと、その会社が万一倒産してしまった場合の資産はゼロになってしまいます。過去には、エンロンやJAL、山一證券の経営破綻もありましたから、大企業といえども倒産リスクはあるのです。

そのため、投資対象を分散させれば、いずれか1社が倒産したとしても、ダメージを少なくすることができます。

株以外の資産のパフォーマンスが良いこともある

株式だけでなく債券、REITなど異なる資産を選ぶ方が分散効果が上がります。

通常、景気の後退で経済が落ち込むと、企業の業績が悪化し株価が下落する可能性が高くなります。他方、景気後退局面では、政策金利も下がり、安全な資産である国債に資金が集まりますので、株の下落分をいくらか吸収してくれます。

例えば、過去10数年の各資産のパフォーマンスのランキング示したのが以下の図です。

リーマンショックのあった2008年は、株式は軒並み40%以上の下げですが、先進国国債のパフォーマンスがトップで、わずか10%の下落となっています。

また、株式だけでなく、REITや格付けの低い債券であるハイ・イールド債が、意外と上位にランキングされていたりしています。

なので、株式が長期的に見て最も利益率が高いのは歴史的に明らかですが、値動きの異なる債券やREITに資産を分散することにより、短期的な値下がりリスクを下げることができるのです。

関連画像

まとめ

今回は、投資の基本である分散の考え方について、地域、時間、資産の観点で述べてきました。ちょっと、教科書的でしたね。

「集中投資」の方が高い利益を上げることができますが、それはバフェットみたいな投資の神様とか、一握りの投資の天才だけの話で、初心者ほで分散を意識して投資をすることが無難だと思います。

そのため、分散投資は、「ベスト」な方法ではないけど、多くの投資家にとって「ベター」な方法と言えます。

それでは。

最後までご覧いただきありがとうございます。関連で以下の記事も書いていますので、よろしければ是非。

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高配当の日本株・米国株の長期投資に、レバレッジETF、FX、CFDを組み合わせて早期のセミリタイアを目指します。