ボーナスで株への投資を考えるべき!貯蓄から投資にする4つの理由。




ボーナスの使い道を悩んでいます。将来を考えて株などへの投資すべきとも聞きますが、大きく減らす危険がないですか?できるだけ減らしたくありません。貯蓄の方が良いでしょうか?

今回は、このような疑問を持つ方に向けて記事を書いています。

今回の記事の内容

・ボーナスの使い道:株式や投資信託への投資を考えるべき理由

・ボーナスの使い道:貯蓄から投資を考えるべき理由4つ

・ボーナスの使い道:投資をする上で重要なこと

自分は、ボーナスを使った投資に関して以下ツイートしました。

会社員にとって6月はボーナス月。「老後2000年報告書」問題で年金に注目が集まっていることもあり、少額でも株式などに投資を始める良い機会ですね。

「年金返せ」と言うだけの者と投資を始めるという行動に移す者との経済格差は、今後圧倒的に開くのは確実な未来です。前者は老後も労働継続ですね。

これを深掘りします。

自分は、投資歴20年でボーナスや給料から積み立てるなどして、1,000万円以上の資産を運用しています。この経験を踏まえて記事を書いています。

ボーナスの使い道:株式や投資信託への投資を考えるべき理由

投資を考えるべき理由として、最近の報告書や各国のデータ比較してみましょう。

投資による資産形成が重要(老後2000万円報告書)

金融庁が2019年6月に公表した報告書「高齢社会における資産形成・管理」、いわゆる「老後2000万円報告書」が世間の注目を集めてますね。

この報告書は、年金についてどうこう言うものではなくて、「人生100年時代」を迎えるにあたり、資産の運用などにより資産寿命を伸ばすことの重要性を訴えたものです。

問題となったのは、以下の図の部分。

ようするに、平均すると実支出が25万円程度なのに対し、社会保険給付(年金)が20万円程度しかないので、平均で5万円足りなくなるというもの。

なので95歳まで生きると仮定して30年間で約2,000万円の金融資産の取り崩しが必要という、単純なものですね。

この「老後2000万円報告書」は、ニュースやワイドショーでも盛んに取り上げられたので、既にご存じの方も多いはず。

この報告書の本質は、年金不安ではなく資産形成の重要性を訴えていることです。

各国の金融資産比率。日本の家計は金融市場の恩恵を受けていない

世帯が持つ金融資産の各国の比率は、金融庁のデータによると、

各国の金融資産の比率(2015年)

・米国 ⇒ 株・投信:45.4%、貯蓄等:13.7%

・英国 ⇒ 株・投信:35.7%、貯蓄等:24.4%

・日本 ⇒ 株・投信:18.8%、貯蓄等:51.9%

となっています。

日本は、株式や投資信託が少なくて、貯金が多いですね。米国と真逆です。実は、この差は、家計に占める運用リターンにも表れていて20年間で、

  • 米国 ⇒ 2.32倍
  • 英国 ⇒ 1.63倍
  • 日本 ⇒ 1.15倍

となってます。

米国は、株などの運用で家計を2倍以上にしたのに、日本はほぼ横ばい。

米国や英国は金融市場から家計へ大きな恩恵を受けたけれども、日本は全くダメだったってことですね。

ボーナスの使い道:貯蓄から投資を考えるべき理由4つ

不景気なご時世ですから、多くの会社員はボーナスの使い道として貯金を考えているのでなないでしょうか。

しかし、若い世代ほど貯蓄ではなく株式などへの投資を考えるべきですね。理由は、

・貯金の利息はほぼゼロ。だけど物価は上がっていく現実

・手取りは増えない。けど配当金は着実に増えている

・複利は早く始めるほど効果を発揮する

・投資期間が長いほど負けにくい

であるから。以下、詳細に見ていきます。

貯金の利息はほぼゼロ。だけど物価は上がっていく現実

日本は長引くデフレ不況の影響もあり、市場に出回るお金を増やすため長らく”ゼロ金利政策”をとってきました。

その影響もあり、多くの銀行の利息は年間0.001%程度。100万円を1年間預けてもATM1回の利用額を賄うこともできません。

また、デフレ経済の日本でも着実に物価は上がってますね。

身近なところを例にとると、週間少年ジャンプ。自分が学生だった20年ほど前は190円でしたが、今は260円~280円です。実に1.5倍。

最近でも、チョコレートやポテトチップスなどのお菓子が値段そのままに内容量を減らしている、いわゆる”ステルス値上げ”が行われていますよね。

こんな感じで、デフレで金利がほとんどゼロなのに、物価は着実に上がっていっているんです。

手取りは増えない。けど配当金は着実に増えている

物価が上がっても給料が増えれば良いですけど、現実はそんなに甘くありません。

確かに正社員やアルバイトの年収そのものは着実に上がっているか横ばいですが、実際に使えるお金である手取り(可処分所得)が大幅に減っているんですよね。

詳しいデータは割愛しますが、年収700万円の会社員の手取りは、

可処分所得(給料手取り額)

・2002年:587万円

・2015年:537万円

と、なんと50万円ほど減っています。悲しいですね。

これは、ボーナスの社会保障料のアップや消費増税アップ、配偶者の所得控除の見直しなどによるもの。

他方、人件費は出し渋る企業ですが、配当金にはしっかりとお金を回します。

以下の図は、金融庁のデータですが配当金が2002年の5兆円程度から2015年には20兆円超えているのが分かります。

13年で4倍ですよ。

配当金と当期純利益(全産業・全規模)のグラフ

出典:金融庁

日本企業は、従業員が成果を上げて会社な利益が大幅に伸びたとしても、給料の基本給を大幅に引き上げるなんてことはしません。

だったら、株主になって配当金が増えるという恩恵を受けた方が合理的ですね。

複利は早く始めるほど効果を発揮する

これは感覚的にわかるんじゃないかな。例えば、100万円を年利5%で運用した場合、

・単利で運用:150万円

・複利で運用:163万円

になって複利で運用した方が当然ながら有利になりますね。なので、この利息部分を使わないで大きな利益を目指して再投資するのか大事だということ。

複利には「72の法則」と呼ばれる便利な計算方法が存在します。「年利 × 年数 =72」という簡単な式で、元本が2倍になる年数を引き出せます。

なので7%を複利運用すれば、約10年で元本が2倍に膨れ上がります。年利が3.5%と低い場合でも約20年で元本が2倍。

なので、複利の効果は年利が大きくなるほど大きくなるのは当然ですが、「運用期間が長いほど効果が出る」とも言えます。

投資期間が長いほど負けにくい

以下の図は、資産運用の世界ではあまりにも有名な”イチョウモデル”と呼ばれているものです。投資期間が長くなれば、損をしずらくなるというもの。

例えば、先進国株式の保有期間が1年の場合、60%以上の利益を得る年もありましたが、逆に50%近く損失を出す年もあります。

だけど、投資期間が20年間まで長くなると、年率が12%程度に収束。どの期間に投資したとしても、最低で年率4%のリターン。損失を出すことはなかったということです。

ボーナスの使い道:投資をする上で重要なこと

今回、ボーナスで投資をすべき理由についていろいろ言ってきましたが、実際に投資するにあたって重要なことは、

・時間軸を分散すべき(積立が大事)

・個別株ではなくインデックス投資をすべき

ということ。以下、クイックに見ていきます。

時間軸を分散すべき(積立が大事)

実際にボーナスで投資をしようと考えたとき、大事なのは今回単発の投資で終わらせないことです。

今は、S&P500が史上最高値を更新するなど株式市場が絶好調ですが、米中貿易戦争の悪化や英国の欧州離脱問題などで、株式が大きく下げることも十分にありえます。

また10年に一回ぐらいのスパンでリーマンショックやITバブルの崩壊など、株式市場が30%~40%も大きく値下がりすることも十分にあり得る。

なので15年、20年と長期で持っていれば損を出しずらくなるけれども、買ったタイミングによってはすぐに含み益が出ることもあるんですね。

なので、継続的にボーナスや給料から積み立てていくことが大事です。

個別株ではなくインデックス投資をすべき

個別株は倒産や減配など、個別の企業特有のリスクがあります。

絶対的に安定していると思われていた東京電力ですら、原発事故で株価大幅下落、配当金ゼロになっています。

決算が悪かったりすると、配当金を半分にする、なんて普通にあり得ますからね。

なので、個別株の方が株主優待をもらえたりして面白いけど、積立NISAあたりでインデックス投資を始めるのが無難です。

「ボーナスで株式への投資を」まとめ

今回は、ボーナスで株式などへ投資すべきということで、その理由や貯蓄ではなく投資すべきということについて述べてきました。

金融庁の報告書でも述べられているとおり、人生100年時代を迎えるにあたり、資産形成はますます重要ですよね。

とくに若いほど投資の果実は受け取り易くなりますから、ボーナスなどを利用して継続的に投資額を積み上げていくのが、損をしずらい投資手法ということです。

年金返せと言ったって何も変わりませんよ。大事なのは行動です。

それでは。

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