資産形成・セミリタイア

投資で不労所得を目指すべき理由【労働による給料では豊かになれません】

最近給料が上がらないこともあり将来に不安を感じます。仕事が忙しいこともあり、少しでも収入を上げるために株や不動産などに投資して不労所得を得るべきでしょうか?

今回は、このような懸念をもつ方に向けて記事を書いています。

今回の記事の内容

・投資による不労所得の確保を目指すべき理由とは?

・労働による給料が増えない理由は?

・「富裕層」は増えている現実

・投資による不労所得を目指すほうが労働より効果的

先日、投資による不労所得に関して、以下のツイートをしました。

[box class=”blue_box”]

最近ソニーなど、初任給をあげる企業が多くなっていますが、会社員の給料自体は伸びていません。他方、野村総研の調査によると、ここ数年の株価上昇で金融資産1億円を超える富裕層は増加傾向。

少なくとも日本では、r>gというピケティ理論は当てはまるようで、投資する人との格差は広がって行きます。

[/box05]

上記を深掘りします。

特にサラリーマンは仕事や生活で忙しく、副業も制限されている場合も多いので、できるだけ手がかからない投資によって、不労所得を増やす努力をすべきです。

投資による不労所得の確保を目指すべき理由とは?

労働以外の収入を目指すべき切実な理由としては、

[box class=”blue_box”]

・給与所得による年収格差が広がっている

・給与所得は減少を続けている

[/box05]

ということです。要は、労働市場で稼ぐ難易度が上がっているんですね。以下、詳細に見ていきます。

給与所得による年収格差が広がっている

日本では、給与所得などの収入や、所有する資産により序列が固定化され、容易に上の階層に移り変わることができない社会、いわゆる「格差社会」になりつつあるといわれています。

ようは、低賃金で働く層と、高収入を得て多額の資産をもつ富裕層の両極化が広がり、その格差が固定化されつつあるんですね。

具体的に、日本の年収所得の階層はどのようになっているのか見てみましょう。以下の図は、厚生労働省の2017年の国民生活基礎調査から抜粋したものです。

所得金額階級別世帯数

この図のポイント

・平均所得:560万2千円

・平均所得金額以下:61.5%

・所得額400万円未満:45.0%

所得額200万円未満:17.9%

所得額1,000万円以上:15.7%

所得額が200万円に満たない世帯が2割近くいる一方、1,000万円をこえている世帯は15%を超えているんですね。

金持ちはますます金持ちになる現状、単なる労働による収入だけでは、この格差を埋めることは困難です。

給与所得は減少を続けている

日本はバブル崩壊後のデフレ不況により給与所得が減っています。

以下の図も、厚生労働省の2017年の国民生活基礎調査から抜粋したものです。

各種世帯の1世帯当たり平均所得金額の年次推移

この図のポイント

・1994年をピークに減少を続けている

・平均所得のピークは664.2万円

・2016年の平均所得は560.2万円

わりと衝撃ですね。1994年のピークから世帯収入の平均が100万円近く下がっています。

アベノミクスで株などの金融資産は大きく膨れ上がっている一方、給与収入を増やす難易度は極めて高いということですね。

結果として、一部の富裕層との年収の格差が拡大しているといえます。

労働による給料が増えない理由は?

大きな要因は、バブルの崩壊により日本経済が減速したことから、企業の収益が悪化して、人件費の削減を余儀なくされたことですよね。

その結果として、

[box class=”blue_box”]

・低い賃金の非正規雇用やパートが増えたこと

・社員の成果や業績に基づく給与体系とする会社が増えた

・終身雇用制や年功序列という雇用慣行が崩壊

[/box05]

ということ。

政府は働き方改革を進めており、非正規雇用者の待遇改善を進めているので、低所得者の給与は上がっていくかもしれません。

一方、日本の成長率は低いままですし、競争環境は厳しくなっていますから、終身雇用制度の崩壊もあり正社員の給料が上がりづらい状況は変わらないでしょうね。

「富裕層」は増えている現実

このブログで何回も取り上げてますが、富裕層の数って増え続けてるんですよね。理由は、株などの金融資産が上昇しているから。

2017年で富裕層と超富裕層の合計世帯数は126万7000世帯ですが、実は2015年との比較で5万世帯も増えています

2013年以降の景気拡大と株価上昇などにより、準富裕層と富裕層の数が特に増えているんですよね。

景気は改善しても、労働によって得られる賃金はなかなか増えない。けど、株や債権等の金融資産は着実に増えていった、ということです。

投資による不労所得を目指すほうが労働より効果的

これまでは年収格差について見てきましたけど、豊かな人生を歩むには「r > g」の理解が必須です。

これは、フランスの経済学者トマ・ピケティの著作「21世紀の資本」で述べられていること。

この本には、ざっくり言うと

ざっくりとしたポイント

・資本家の財産の成長率は、労働によって得られる賃金の成長率を上回る(r>g

・金持ちはより豊かに、貧しいものはより貧しくな、世界的に格差が進んでいく

ということ。

これは過去の膨大なデータを調べた結果から導きだされているんですね。

r>gという公式は、一時期話題になりましたので、知っている方も多いと思います。言っていることは、そんなに難しくなくて、

[box class=”blue_box”]

・r:資産運用の収益⇒年率4~5%

・g:給料の伸び率⇒年率1~1.5%

[/box05]

です。株や不動産による収益の方が、給料の伸び率よりも良いということですね。

これは、労働するより、株や不動産を所有している資産家の方が儲けられる資産家と労働者の格差はどんどん広がっていくということを意味します。

投資とかで不労所得を得る人の方が、労働で頑張る人よりも豊かになるということです。

FOLIO

こうした状況は今後も続くのか?

今後も労働によって稼ぐ難易度が高くなり、資産を持つ者との収入格差が広がる傾向は続くと思います。

一例はAIなどの技術革新で、雇用が奪われる可能性があるからです。このような懸念は現実化しているんですよね。

例えば、

[box class=”blue_box”]

・車の自動操縦 ⇒ 運転手不要

・電子タグの普及 ⇒ レジ職員不要

・会計ソフトAI化 ⇒ 経理職員不要

[/box05]

ということ。AIなどの導入により作業効率は将来的に上がるかもしれないが、その結果、労働者は職を奪われる。

他方、資産家はそうした技術を持つ会社に投資して、ますます儲かる。

将来的に見ても、r>gという傾向は変わらないと考えます。

「投資による不労所得を目指すべき」まとめ

今回は、日本の年収による格差の現状やピケティ理論と「富裕層」が増え続けている状況を紹介しつつ、投資による不労所得をめざすべきことを述べてきました。

特にサラリーマンは仕事や家庭で忙しいですから、できるだけ手のかからない方法が良いわけで、そういう観点からは投資というのは適していると言えます。

ピケティ理論を考えれば、投資をする人とそうでない人の収入格差はますます広がっていくことは間違いありません。

成長率の低い給与収入のgを、高成長のrに積極的に投資していき、不労所得を目指すべきというのが今回言いたかったことです。

それでは。

次の記事 >>>自社株買いにデメリットってあるんですか?【やっぱり配当金が良いんです!】

サラリーマンは投資しないと”生涯労働”になる理由。おすすめの投資法とは?<<<前の記事

ABOUT ME
kaimaru41
高配当の日本株・米国株の長期投資に、レバレッジETF、FX、CFDを組み合わせて早期のセミリタイアを目指します。