「人生100年時代」と言われるけど、本音を言うと定年を越えてまで働きたいとは思いません。本当に働き続けないとだめですかね？
このような疑問を持つ方に向けて記事を書いています。
・本当に70歳まで働き続けるの？
・働き続けても人生良くならない現実
・自由な生活を選択する人もいること
・「自由」を選択できるために必要なこと
投資歴20年のかいまるです。早期のセミリタイアを目指して現在１千万円以上の資産を運用しています。
多くのサラリーマンの方は、高校又は大学を卒業した後、18～20代前半で就職し、給与を受けとることによって生計を立てています。
最近では、政府が定年延長の検討や企業に対して70際までの雇用機会提供を求めていますよね。なので単純計算で50年（⁉️）近く働き続けることになります。
仕事にやりがいを持ち続けられる人は問題ないけど、多くの方は、ちょっと辛いなと感じるのでは。仕事をリタイアするタイミングぐらいは、自分で決められるようにしたほうが良いのではないでしょうか？
今回は、働き続けるのは結構しんどいよということと、投資などの自助努力で「自由」を目指すべきことについて取り上げます。
目次
本当に70歳まで働き続けるの？
まず現状を確認する意味で、
・65歳を超えて働いている人は年々増えている
・働き続けないといけない理由
・働き続ける人が今後増えていく
という状況をデータを交えてクイックに見ていきます。
65歳を超えて働いている人は年々増えている
総務省統計局の調査によると、65歳以上の高齢者の就業者数は807万人（2017年）にのぼり、14年連続で増加しています。
これは、高齢者の数が年々多くなっていることに加え、高齢者の就業率が年々上昇しているためです。
以下の図と表が、高齢者の就業実態です。
| 男 | 女 | |
|---|---|---|
| 60-64歳 | 79.1% | 53.6% |
| 65-69歳 | 54.8% | 34.4% |
| 70歳以上 | 20.9% | 10.0% |
出典：厚生労働省「高年齢者就業実態調査」
男性の場合、60歳を超えても約8割の者が働いているんですね。割合が落ちても65歳を超ても半分以上の者が働いているます。
60歳の定年後は悠々自適に自由に生活、というイメージからは少し違った実態が見えてきますね。
働き続けなければならない理由
高齢者が働き続けるのは、やはり生活の維持などの「経済的理由」が多くなっています。
65～69歳の人が働く理由を調査したのが以下の表です。
| 就業理由 | 割合（男性） | 割合（女性） |
|---|---|---|
| 自分と家族の生活を維持するため | 53.9% | 46.6% |
| 生活水準を上げるため | 4.9% | 6.0% |
| 健康に良いから | 9.6% | 9.3% |
| 生きがい、社会参加のため | 11.8% | 12.5% |
| 頼まれたから、時間に余裕があるから | 12.1% | 10.8% |
出典：厚生労働省「高年齢者就業実態調査」
男女共々、最も多い理由は「自分と家族の生活を維持するため」となっている。次に多い「生活水準を上げるため」を足し合わせると、半数～6割程度の人が経済的理由により働いていることになります。
次に多いのが「生きがい、社会参加のため」、次いで「頼まれたから、時間に余裕があるから」で、合わせて約2割である。
お金じゃなく精神的な理由を挙げるひとって、それほど多くないんですね。
働き続ける人は今後増えていく
政府の働き方改革の議論を踏まえると、これらの比率は間違いなく上がります。
良く知られている事実として、40代前半の者が65歳になる2035～2045年頃が、高齢者比率のピーク（約40%）となります。
この比率になってくると、年金などの社会保障制度を現状水準で維持することが難しくなることは自明です。
なので、政府は国家公務員の定年延長や、民間企業に対し70歳までの雇用機会提供、年金の受け取りの70歳までの選択制なんかを検討しいます。
ようするに、できるだけ年金などの支給を後ろ送りにしたいということ。
定年後も働き続ける？人生良くならない理由とは？
働く期間は長くなるようですが実際のところ、
・雇用条件は50代をピークに悪くなる。
・実際のところやる気を失っている
という現実があるんですね。クイックに見ていきましょう。
雇用条件は50代をピークに悪くなる
50代を過ぎてくると、一部の役員クラスを除いて、雇用条件は悪くなるケースが多くなります。
会社の中のポストの数は限られてくるし、よほどの成長企業でない限りは人件費のパイは限られてくるからです。
例えば、自分の会社は希望すれば65歳まで働くことは可能ですが、大まかなケースでは
・50代前半：役職定年 or 子会社出向
・50代半ば：給料減 ⇒ 5～7割程度
・60歳以降：退職 ⇒ 嘱託 or 非正規職員
という感じですかね。おそらく、他の会社も大きくは変わらないのでは。
さらに、今30代後半から40代の「就職氷河期世代」は、非正規職員が多い上、正社員もバブル期の大量採用組が上にいるから昇進・昇給が遅くなります。
やりがいを感じたり、社会参加の意義を感じないなら、会社に残って働き続けても人生は好転していくことはないでしょうね。
実際のところやる気のない会社員が多い
とりあえず給料をもらって、生活を維持するために、ずっと働いていくのは結構辛いと思います。実はやりがいを持って仕事をしている人の割合は、日本が先進国の中でで一番低いんです。
米国のギャラップ社の調査によると、「熱意あふれる社員」の割合が米国で32％に対して日本はわずか6％にすぎないとのこと。
これは調査した139カ国中132位にあたり、やる気のない社員の割合が70%に達するそうです。
こんな状況で、50年近くも働き続けるってことこれって、正直しんどいですよね。
もちろん、会社や仕事が大好き、生きがいや社会参加の意欲があるのなら、否定しないけど、半分以上の人は経済上の理由で、ほとんどの人はやる気を失っているのが現実です。
働き続ける？自由を選択する人は多いの？
働きつづけることを選択する人もいれば、仕事をやめて「セミリタイア」生活に入り、自由に生きることを選択する人もいます。
最近の実例として、
・FIREムーブメント
・セミリタイアの選択（嵐の場合）
を見ていきます。
FIREムーブメント
2018年頃からマスコミでも取り上げられるようになりましたが、米国では2000年代に成人を迎えたミレニアル世代を中心に早期リタイアを目指す「FIREムーブメント」が広がりを見せています。
これは、まさに会社で働き続けることへの疑問や息苦しさから、人生設計の中に若者を中心に「会社を辞めて早期リタイア」するとい選択肢を加えているのです。
彼（彼女）らは、以下の記事のように、会社で働いている期間に支払われる給料の多くを投資し、生活費を極限まで絞ることにより早期のセミリタイアを達成しているのです。
嵐の場合
最近では、人気のあるアイドルグループでも「セミリタイア」を選択する人もいます。
アイドルグループの嵐が、2020年をもって活動休止することを発表しましたが、これは大野君の「自由に生活したい」という意見を尊重してとのこと。これって要は「セミリタイア 」ですよね。
トップアイドルとして今後も活躍し、人気を継続することは十分に可能であるにも関わらず、自由な生活を選択しているのです。
既に活動休止に向けた引退ビジネスに動いているし、大野君は復帰できるようにスタイルは維持するって言ってるから、気が向いたときに何回かステージ立って、生活するには何ら問題ない状態なので、あとは自由気ままに生活するってことですよね。
これは、まさにトップアイドルから「セミリタイア」することを選択したと言えます。
結論：働き続けるのは辛い！「自由」への準備を
仕事にやりがいを感じないのであれば、辞めるタイミングを自分で選択できるようしっかりと備えるべきですね。もっと端的に言うと「経済的自由」を目指すべきかと。
もっとも簡単なのが、早いうちから株や債券などの金融資産に投資をしていくべきです。
「生活を維持しなければならない」とか「住宅ローンがまだ残っている」などの経済的な理由で働きつづけるのは、あまりにも辛くありませんか？
FIREムーブメントや嵐の大野君を例にとれば、彼らは現役時代に頑張って資産を築き、その資産を活用できるから自由な生活に入ることができるのです。
より具体的に言えば、米国の若者は、株や債券、貯金などの金融資産に投資をして、資産を築いています。
また、大野君の場合は、どの程度資産があるかわかりませんが、活動休止後に仮にお金が無くなればテレビに出演して日銭を稼げるでしょうし、本の出版、新ユニットのプロデュースなどもできるでしょう。
それは、現役時代に築いた芸能人としての「資産価値」を十二分に活用することによって、全力で働かなくても「セミリタイア」生活を維持することが可能なのです。
サラリーマンの場合、仕事を辞めると「人的資産」はゼロになるけど、株や債券などの「金融資産」を積み上げることは可能です。
なので、人的価値があるうちに現役時代は頑張って「金融資産」をためて、あとはこれを使って楽しく生活するのが理想です。
「定年後も働き続ける？」まとめ
今回は、最近の働き方改革でにわかに注目を集めてきた労働期間の延長に関して、本当に70歳を超えてまで働くことが幸せなのか、自由な生活を選択している者もいることなどについて述べてきました。
やりがいをもって働けるのであれば、サラリーマン人生を最後まで全うすることも否定しませんが、経済的理由により、やむなく働かざる得ない者が多い現実があります。
自分は、今の仕事にやりがいを感じないわけではありませんが、いつでも「自由」を選択できるよう、「人的資産」から「金融資産」への移管はしっかりと行っていきたいと考えています。
それでは。
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