ボーナスで株を購入するか悩んでいます。将来を考えて投資すべきとも聞きますが、大きく減らす危険はないですか？
できるだけ損したくありません。貯蓄の方が良いでしょうか？
今回は、このような疑問を持つ方に向けて記事を書いています。
- ボーナスで株：株の購入を考えるべき理由とは？
- ボーナスで株：投資すべき理由４つとは？
- ボーナスで株：投資する上で重要なこととは？
自分は、ボーナスを使った投資に関して2019年に以下のツイートしました。
会社員にとって12月はボーナス月。
今年は「老後2000年報告書」問題で投資に注目が集まりましたが、少額でも株式などに投資を行う良い機会ですね。
「年金返せ」と言うだけの者と投資を始めるという行動に移す者との経済格差は、今後圧倒的に開くのは確実な未来。前者は老後も労働継続の恐れありです。— かいまる (@leverage_toushi) November 9, 2019
会社員にとって12月はボーナス月。
今年は「老後2000年報告書」問題で投資に注目が集まりましたが、少額でも株式などに投資を行う良い機会ですね。
「年金返せ」と言うだけの者と投資を始めるという行動に移す者との経済格差は、今後圧倒的に開くのは確実な未来。前者は老後も労働継続の恐れありです。
これを深掘りします。
自分は、投資歴20年でボーナスや給料から積み立てるなどして、1,500万円以上の資産を運用しています。この経験を踏まえて記事を書いています。
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ボーナスで株：株などの運用を考えるべき背景とは？
株などの運用を考えるべき理由として、
- 老後の資金が足りなくなる
- 日本は金融市場の恩恵を受けていない
ということ。政府の報告書や各国のデータ比較してみましょう。
理由①：老後の資金が足りなくなる
金融庁が2019年6月に公表した報告書「高齢社会における資産形成・管理」、いわゆる「老後2000万円報告書」が世間の注目を集めました。
この報告書は、年金についてどうこう言うものではなくて、「人生100年時代」を迎えるにあたり、資産の運用などにより資産寿命を伸ばすことの重要性を訴えたものです。
問題となったのは、以下の図の部分。
平均すると実支出が25万円程度なのに対し、社会保険給付（年金）が20万円程度しかないので、平均で５万円足りなくなるというもの。
なので95歳まで生きると仮定して30年間で約2,000万円の金融資産の取り崩しが必要という、単純なものですね。
この「老後2000万円報告書」は、ニュースやワイドショーでも盛んに取り上げられたので、既にご存じの方も多いはず。
この報告書の本質は、年金不安ではなく資産形成の重要性を訴えていることです。
理由②：金融市場の恩恵を受けるべき
世帯が持つ金融資産の各国の比率は、金融庁のデータによると、
・米国 ⇒ 株・投信：45.4％、貯蓄等：13.7％
・英国 ⇒ 株・投信：35.7％、貯蓄等：24.4％
・日本 ⇒ 株・投信：18.8％、貯蓄等：51.9％
となっています。
日本は、株式や投資信託が少なくて、貯金が多いですね。米国と真逆です。実は、この差は、家計に占める運用リターンにも表れていて20年間で、
- 米国 ⇒ 2.32倍
- 英国 ⇒ 1.63倍
- 日本 ⇒ 1.15倍
となってます。
米国は、株などの運用で家計を２倍以上にしたのに、日本はほぼ横ばい。
米国や英国は金融市場から家計へ大きな恩恵を受けたけれども、日本は全くダメだったってことですね。
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ボーナスで株：資産運用を考えるべき理由４つ
不景気なご時世ですから、多くの会社員はボーナスの使い道として貯金を考えているのでなないでしょうか。
しかし、若い世代ほど貯蓄ではなく株式などへの投資を考えるべきですね。理由は、
- 貯金の利息はほぼゼロ。だけど物価は上がっていく現実
- 手取りは増えない。けど配当金は着実に増えている
- 複利は早く始めるほど効果を発揮する
- 投資期間が長いほど負けにくい
であるから。以下、詳細に見ていきます。
理由①：貯金の利息はほぼゼロ。だけど物価は上がっていく
日本は長引くデフレ不況の影響もあり、市場に出回るお金を増やすため長らく”ゼロ金利政策”をとってきました。
その影響もあり、多くの銀行の利息は年間0.001％程度。100万円を１年間預けてもATM１回の利用額を賄うこともできません。
また、デフレ経済の日本でも着実に物価は上がってますね。
身近なところを例にとると、週間少年ジャンプ。自分が学生だった20年ほど前は190円でしたが、今は260円～280円です。実に1.5倍。
最近でも、チョコレートやポテトチップスなどのお菓子が値段そのままに内容量を減らしている、いわゆる”ステルス値上げ”が行われていますよね。
こんな感じで、デフレで金利がほとんどゼロなのに、物価は着実に上がっていっているんです。
理由②：手取りは増えないけど、株の配当金は着実に増えている
物価が上がっても給料が増えれば良いですけど、現実はそんなに甘くありません。
確かに正社員やアルバイトの年収そのものは着実に上がっているか横ばいですが、実際に使えるお金である手取り（可処分所得）が大幅に減っているんですよね。
詳しいデータは割愛しますが、年収700万円の会社員の手取りは、
・2002年：587万円
・2015年：537万円
と、なんと50万円ほど減っています。悲しいですね。
これは、ボーナスの社会保障料のアップや消費増税アップ、配偶者の所得控除の見直しなどによるもの。
他方、人件費は出し渋る企業ですが、配当金にはしっかりとお金を回します。
以下の図は、金融庁のデータですが配当金が2002年の５兆円程度から2015年には20兆円超えているのが分かります。
13年で４倍ですよ。
出典：金融庁
日本企業は、従業員が成果を上げて会社な利益が大幅に伸びたとしても、給料の基本給を大幅に引き上げるなんてことはしません。
だったら、株主になって配当金が増えるという恩恵を受けた方が合理的ですね。
理由③：複利は早く始めるほど効果を発揮する
これは感覚的にわかるんじゃないかな。例えば、100万円を年利５％で運用した場合、
・単利で運用：150万円
・複利で運用：163万円
になって複利で運用した方が当然ながら有利になりますね。なので、この利息部分を使わないで大きな利益を目指して再投資するのか大事だということ。
複利には「72の法則」と呼ばれる便利な計算方法が存在します。「年数 =72÷年利」という簡単な式で、元本が2倍になる年数を引き出せます。
なので7％を複利運用すれば、約10年で元本が２倍に膨れ上がります。年利が3.5％と低い場合でも約20年で元本が２倍。
なので、複利の効果は年利が大きくなるほど大きくなるのは当然ですが、「運用期間が長いほど効果が出る」とも言えます。
理由④：運用期間が長いほど負けにくい
以下の図は、資産運用の世界ではあまりにも有名な”イチョウモデル”と呼ばれているものです。投資期間が長くなれば、損をしずらくなるというもの。
例えば、先進国株式の保有期間が1年の場合、60％以上の利益を得る年もありましたが、逆に50％近く損失を出す年もあります。
だけど、投資期間が20年間まで長くなると、年率が12％程度に収束。どの期間に投資したとしても、最低で年率4％のリターン。損失を出すことはなかったということです。
株は長期的には大きなプラスリターンが期待できる反面、投資時期によってはマイナスになることも。以下の記事のように年代によって株や債券の割合を変えていくのが鉄則ですね。
ボーナスで株：投資をする上で重要なこと
今回、ボーナスで投資をすべき理由についていろいろ言ってきましたが、実際に投資するにあたって重要なことは、
- 時間軸を分散すべき（積立が大事）
- 個別株ではなくインデックス投資をすべき
ということ。以下、クイックに見ていきます。
①時間軸を分散すべき（積立が大事）
実際にボーナスで投資をしようと考えたとき、大事なのは今回単発の投資で終わらせないことです。
今は、ナスダック、S&P500、ダウが史上最高値を更新するなど株式市場が絶好調ですが、コロナ再拡大などで、株式が大きく下げることも十分にありえます。
また10年に一回ぐらいのスパンでリーマンショックやコロナショックなど、株式市場が30％～40％も大きく値下がりすることも十分にあり得るんですね。
なので15年、20年と長期で持っていれば損を出しずらくなるけれども、買ったタイミングによってはすぐに含み益が出ることもあるんですね。
なので、株などの資産は継続的にボーナスや給料から積み立てていくことが大事です。
②少額で個別株の分散投資をすべき
「単元未満株投資のメリット」の記事にも買いたとおり、実は１株の少額からでも株式に投資することができるんです。
株の投資単位は100株からなので優良株への単元株投資となると数十万円〜100万円必要なんてことも。
人気優良株をざっと上げだだけでも、
- 花 王：約80万円
- トヨタ：約70万円
- ブリヂストン：約38万円
が必要。ボーナスを使ってこれらの株を100株投資するのはちょっと資金的に難しい方も多いかもですね。
絶対的に安定していると思われていた東京電力ですら、原発事故で株価大幅下落、配当金ゼロになっています。
決算が悪かったりすると、配当金を半分にする、なんて普通にあり得ますからね。
なので、これらの個別株に集中投資をすると倒産や減配など、個別株特有のリスクが高くなるので、少額から銘柄を分散して投資するのがオススメですね。
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「ボーナスで株」まとめ
今回は、ボーナスで株式などへ投資すべきということで、その理由や貯蓄ではなく投資すべきということについて述べてきました。
金融庁の報告書でも述べられているとおり、人生100年時代を迎えるにあたり、資産形成はますます重要ですよね。
とくに若いほど投資の果実は受け取り易くなりますから、ボーナスなどを利用して継続的に投資額を積み上げていくのが、損をしずらい投資手法ということです。
年金返せと言ったって何も変わりませんよ。大事なのは行動です。
米国株に1000円の少額から投資するには？
「米国株に興味あるけど、ちょっと難しそう」とか「米国株を始めてみたいけれどお金がない…」という方は、One Tap BUY（ワンタップバイ）で1000円の少額から米国株を始めるのもありかと。
例えば、人気の米国銘柄Amazon。2020年11月20日現在の株価は3099ドルにまで上昇しているので株を購入するには30万円以上の資金が必要ということになります。
これだと資金の少ない方は、複数の銘柄に分散投資したい人にはちょっとハードルが高いですよね。
しかしOne Tap BUYなら1000円の少額から投資可能。専用アプリを利用すれば米国株の積立投資を行うこともできます。
自分も活用していますが、口座開設から買付まですべてスマホで完結するので本当に便利ですね。手軽に米国株投資を楽しむことができます。
詳しくは以下の記事にまとめていますので、ぜひご覧ください。
なお米国株や資産運用に関連するお得な情報について、以下にまとめました。よろしければご覧いただければと思います。
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