米国株のアップル（AAPL）への投資を考えています。Apple株はどこまで上がるか、今後の見通しを知りたいです。
コロナショック後に株価は大幅上昇しているようですが…アップル株は買いですか？
このような疑問を持つ方に向けて記事を書いています。
- コロナショックでアップル（AAPL）の株価急落！
- アップル（Apple）って何の会社？
- アップルの株価の推移（チャート）と特徴は？
- アップルの配当金の推移は？
- アップルの今後の予想は？成長期待で株は買いか？
投資歴20年のかいまるです。米国株を中心に1,500万円以上の資産を運用しています。
結論から言うとアップル株は、
・高いブランド力でiPhoneなどで業績が安定
・音楽ストリーミングやApple Payなどのサービス事業の急成長
・新型コロナ拡大による売り上げ減少は一時的
・５年平均増配率（年率）が10%近い
ということもあり、今後の成長も期待できつつ配当も伸びているため、長期保有には向いた銘柄といえます。
iPhoneⅩの高級化路線がうまくいかず、2018年末の業績が悪化。中国の経済減速もあり、世界同時株安を誘った「アップルショック」により株価が一時的に大幅下落。
しかし、iPhone 11、12の売り上げが好調なことや、サービス事業の急成長により株価はV時回復。
コロナショックにより株価が大幅に下落したものの、既に暴落前水準を回復し過去最高値を更新し続けています。
今回は、そんなアップルについて銘柄分析です。ぜひ最後までご覧ください。
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目次
アップル（AAPL）ってどんな会社？
アップル（Apple）は、スマートフォンのiPhone、パソコンのiMac、MacbookやタブレットのiPad及び関連製品などを製造・販売している企業で、日本でも知らない人はいないぐらい知名度の高いメーカーです。
直営店のApple StoreやApple Online Storeでこれらの製品を販売している他、最近ではサービス事業にも力を入れており音楽、映画、TV、スマホアプリ、電子書籍など広範囲なデジタルコンテンツの販売・提供を行っています。
現在の売り上げの半分以上は、創業事業のパソコンではなく、iphoneやipadを中心として携帯端末事業となっています。
設立は1976年で創業者は世界的にも有名なスティーブジョブス。Macintoshのヒットから業績の低迷、ジョブスの離脱＆復帰など紆余曲折がありましたが、2007年に販売したiPhoneが世界的に大ヒット。
2022年通期の売上高は約3,943億ドル（約58兆円）で、莫大な収益を上げています。株式時価総額では2018年に米国企業として史上初の1兆ドルを超えるなど、世界トップ企業の一つといえるでしょう。
次に株価や最近の動向について見ていきます。
アップルの株価の状況は？
では早速ですが、アップルの株価の状況をみていきましょう。ここでは株価データと銘柄の特徴について取り上げます。
アップルの株価データ（2023年12月12日現在）を簡単にまとめました。
2024年に入って株価が下落していることもありPERの値は落ち着いてきました。米国株の平均レベルより高いですが、競合のマイクロソフトも30倍程度なので大体同じ水準です。
配当利回りは0.6％以下。情報技術セクターは長期的に株価が大きく上昇していることもあり、配当利回りはそれほど高くないですね。
ちなみに、アップルは株価が大きく上昇していることを受けて2020年８月31日に１対４の株式分割を行いました。
アップルの株価の推移（チャート）は？
次にアップルの長期チャート（10年）を見ていきます。以下が過去10年のチャートで、比較のためにS&P500も掲載しています。
赤：AAPL 緑：S&P500
コロナショックでアップルの株価が大幅下落しましたが、10年間で株価は９倍以上になっており、S&P500と比べても圧倒的に大きく伸びていることがわかります。これにプラスして配当も出ていることを考えると、文句なしのパフォーマンス！本当にすごいですね。
ただ情報技術セクターのグロース銘柄ということもあり株価の値動きが激しいですね。2018年10月に一時230ドル台を付けましたが、12月の業績不振によりアップルの株価も大きく下落。
翌年の1月には一時140ドル台を付けるなど、わずか3か月足らずで最高値から40％近くも下落…。
しかし、その後はiPhoneの販売が堅調なことやサービス事業が好調なことから、株価はV字回復し、2019年12月には株価は過去最高値の300ドルを超えるなど、米国株式市場の好調さを牽引しています。
コロナショックで株価急落もすぐに暴落前水準へ
新型コロナウイルスの拡大による、経済への影響によって世界同時株安が進行。いわゆる”コロナショック”により米国株式市場も大暴落となり、ダウ平均株価も２週間程度で37％も下落する異常事態となりました。
そのような状況の中、以下のチャートのようにApple（アップル）の株価も大きく下落。
2月19日の直近高値からわずか１ヶ月程度でアップルの株価が
・２月19日：323.62ドル
・３月23日：224.37ドル（−30.7％）
となり、30％以上の急落となりました。
しかし、株価の２番底が懸念されたものの株価は３月23日にの安値を付けてから急激に反発しており５月の段階で暴落前水準を回復しました。
短期的には株価は下落傾向
金利上昇で下落相場となった24年４月までの１年チャートを、S&P500と比較すると以下のようになっています。
赤：AAPL 緑：S&P500
中国でのiphone売上が減少しており、2024年に入って株価は下落傾向です。
景気後退で、業績悪化が懸念されているアップルですが、実際の売り上げなどはどうだったのか？今後に期待できるのでしょうか。
以下、アップルの会社概要、株価の状況、業績などを見ていきます。
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株価はどこまで上がる？今後の株価は？
コロナショックで大幅下落したアップルの株価も2020年の６月には暴落前水準を回復しました。巣ごもり需要でiphoneやパソコン、タブレットの売り上げが伸びていることが要因ですね。
特に１：４の株式分割が発表された７月下旬以降、個人の買いが膨らむとの期待から株価の上昇ペースが早まりました。
アップルも含め大型ハイテク銘柄は感染症拡大の影響をほとんど受けないこともあり、投資家からの買いを集めているんですね。
2021年以降も、株価は堅調で過去最多高値を更新し続けています。
22年に入ってウクライナ侵攻や金利の上昇もあり一旦売られましたが、アップルの業績は成長を続けており、株価の一段高になりました。
業績的には、年内にはもう一段高を目指していくのではないでしょうか。
やはり優良銘柄を長期保有することで大きな収益を期待できるということで、しっかりとした投資理論を知っておくことは重要。
以下の記事では、初心者向けのものから古典まで、おすすめの米国株投資本を紹介しています。
アップルの配当実績は？
次に配当実績をみていきましょう。
アップルは、業績不振で1996年から配当金の支払っていませんでしたが、業績の回復により2012年から配当金の支払いを再開。以降は７年連続の増配となっています。
アップルの配当金は、
・連続増配：10年
・５年平均増配率：5.63％
となっています。配当性向は15％程度と余力十分で、iPhoneやipadなど人気は高くアプリ課金などで莫大なキャッシュが見込めますから減配の心配はほとんどないですね。
配当利回りは0.5％程度とそれほど高くありませんが、これは株価が急上昇していることも要因の一つ。AmazonやGoogleのように情報技術関連の成長企業は配当を出さないところも多いですから十分なレベルと言えます。
なお、アップルの配当利回りはそれほど高くありませんが、米国株には多くの高配当でしかも連続増配を続けている企業があります。中には7％を超える銘柄や60年以上連続増配している銘柄も。おすすめの銘柄について以下の記事にまとめています。
アップルの売上高や利益は？
次にアップルの業績をみていきます。以下のグラフは、売上高、営業利益、純利益、営業利益率の推移となっています。
2021年の業績が大きく伸びていますね。
2007年に発表されたiPhoneが世界的に大ヒットしたこともあり、業績も右肩上がりの急成長となっています。チャイナショックのあった2016年の業績が落ち込んでいますが、一時的なもので、すぐに売り上げが回復しています。
アップルは、パソコンやスマホなどのハードを売っている企業にもかかわらず、営業利益率が20％台後半～30％台前半という高い水準での推移となっています。高いブランド力で安売り競争とは無縁でいることが、高い利益率につながっているんですね。
創業者であるスティーブ・ジョブスが2011年に死去してから、今後の成長を不安に感じる投資家も多かったですが、蓋を開けてみると影響は全くなかったと言って良いですね。むしろ、後を継いだCEOのティム・クックのもとで業績の拡大が加速しています。
2022年７〜９月決算の結果は？
アップルの2022年７〜９月期（４Q）の決算概要をまとめると、
- 売 上 高 ：901億ドル（前年同期比８％増）
- 純 利 益 ：207億ドル（前年同期比１％増）
と増収増益という内容でした。ただ、2021年４Qは２桁の増収増益だったことを考えると明らかに業績は失速しています。
22年９月に発売されたiPhone14シリーズに期待が寄せられていましたが、中国のゼロコロナ政策の影響もあり売上高は市場予想に届きませんでした。
ただ業績が予想に届かなかったこともあり、決算発表翌日の株価は下落しました。
各セグメントの売り上げを前年同期比で比較したのが以下の図です。iPhoneは10％増の426億ドル。
一方、アップルが注力しているサービス部門の売上高は19億ドルと増収したものの、市場の予想を下回りました。
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アップルの株価の予想は？
新型コロナ拡大の経済影響が未だ見通せない状況ですが、アップルの株価は今後もかなり期待できると予想します。
というのは、MacbookやiPhoneなどのハード製品の価格が高くても売れるという圧倒的ブランド力に加え、最近ではサブスクリプションや決済などのサービス事業などでもしっかりと稼げるようになっています。
これらについて、詳しく見ていきます。
株価上昇を予想する理由①：圧倒的ブランド力
アップルは同業他社に比べて、同じぐらいの機能の製品でも高い値段で売ることができるという強み、ブランド力を持っています。ライバルに絶対的な優位があるということです。
自分の周りでも、アンドロイドのスマホからiPhoneにする人はいても、逆のケースはあまり見たことがないですね。一度利用すると、使い続ける人が多い。
客観的にも、世界中の企業のブランド価値を評価し発表しているInterbrand社が、世界中の企業のブランド力ランキングを発表していますが、アップルは７年連続ブランドランキング１位となっていて、そのブランド力には20兆円以上の価値があるとしています。
もちろん、新型コロナ拡大の影響で製造工程の停止やApple Storeの閉鎖などにより売り上げに影響が出るのは確実。しかし、ブランド力のあるiPhoneやipad、最近ではワイヤレスイヤホンのAir Podsなどの需要が落ちるとは考えられません。
新型コロナ収束とともに売り上げが回復するのは間違いないです。
株価上昇を予想する理由②：サービス事業の伸び
アップルはiPhoneの売り上げ比率がいまだに50％を超えていて依存度が高い状況。しかし、iPhoneⅩの高級化路線がうまく行かなかったこともあり、いま力を入れているのがサービス事業の強化なんですよね。
すなわちアップル製品の利用を前提としたサービス利用者の囲い込みですね。2020年現在で実施しているアップルのサービスには、
Apple News：新聞・雑誌読み放題
Apple Arcade：ゲームし放題
Apple TV：動画の視聴し放題
Apple Pay：クレジットカード
といったものがあり、サービス部門を強化する姿勢を鮮明に打ち出しています。もちろんこれらサービスは基本的にはアップル製品を利用するユーザーが対象。
世界中で利用されているアップル製品の台数は14億台とも言われており、これらを利用者を自社のサービスに囲い込むことができるのは、大きな強みとなっています。
現に、音楽ストリーミングの有料会員数が全米１位、Apple Payなどのサービスが全米シェアトップになるなどサービス事業の売り上げの伸びが著しいです。2019年第４四半期でサービス部門の売り上げは前年比40%で急成長しています。
加えて、これらのサービスは新型コロナウイルス拡大によって、人の外出制限があったとしても売り上げへの影響は限定的です。
なお、大人気のアップル株も含め米国株への投資を考えている方には”取引手数料ゼロ”のDMM株が圧倒的にお得でおすすめです。
米国株は、大手のネット証券であるSBI証券、楽天証券、マネックス証券で購入することが可能ですが、手数料は３社横並びで約定代金の0.45％（最大20ドル）。
日本株の売買手数料よりも、かなり割高な状態なんですよね。
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アップルの株は買いか？まとめ
今回は、アップルの銘柄分析ということで、株価の推移（チャート）や特徴、株は買いかについて述べてきました。
圧倒的なブランド力を誇るアップル。新型コロナの影響で一時的に売り上げが減少することは避けられないでしょうが、アップル製品の需要自体がなくなるわけではありません。これらの影響が収束すれば、売り上げの回復はほぼ確実でしょう。
加えて成長が著しいサービス事業でも、音楽ストリーミングサービスやApple Payが全米でNo1になるなど、急速に売り上げを伸ばしています。iPhoneも数年に１回買い替えるのではなく、毎月契約して利用料を支払うサービスに移行するのではとも言われています。
さらに次の収益源として電気自動車の分野にも進出していて2024年には”Apple Car”を販売開始する予定となっています。
iPhoneの次の収益源が着実に育ちつつあるアップルは、株価も長期的に期待できると予想します。
最後に米国株を賢く運用するための方法について紹介しますので、ぜひ参考にしていただければと思います。
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なお米国株や資産運用に関連するお得な情報について、以下にまとめました。よろしければご覧いただければと思います。
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